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Ⅱ 調査結果の概要
１．全体の概況
売上高と収益性を合せたＤＩ平均値(前年同期比)については▲7.3となり、前回調査(23年10-12月期)の▲19.9から12.6ポイント上昇している。来期見通しにおいては、1.8ポイント上昇して▲5.5となる見通しになっている。
売上高ＤＩ(前年同期比)については▲1.6となり、前回調査の▲13.8から12.2ポイント上昇している。来期見通しにおいては、3.3ポイント下降して▲4.9となる見通しになっている。
設備操業率については、前期比で「上昇」したとする企業が13.8％、｢下降」したとする企業が19.5％で、ＤＩについては▲5.7となり、前回調査の7.2から12.9ポイント下降している。
収益性ＤＩ(前年同期比)については▲13.0となり、前回調査の▲26.0から13.0ポイント上昇している。来期見通しにおいては、7.0ポイント上昇して▲6.0となる見通しになっている。
業況(前年同期比)については、「好転」したとする企業は19.8％、「悪化」したとする企業は31.0％で、ＤＩは▲11.2となり、前回調査の▲19.2から8.0ポイント上昇している。来期見通しのＤＩは、8.6ポイント上昇して▲2.6となる見通しになっている。前期比では、「好転」したとする企業が16.1％､「悪化」したとする企業が29.0％で､ＤＩは▲12.9となり、前回調査の▲1.5より11.4ポイント下降している。同じく前期比での業況見通しは、「好転」するとした企業が16.2％、「悪化」するとした企業が23.4％で、ＤＩは5.7ポイント上昇して▲7.2となる見通しになっている。
原材料価格ＤＩ（前期比）については23.8となり、前回調査の20.7から3.1ポイント上昇している。販売価格ＤＩ（前期比）については▲7.1となり、前回調査の▲6.0から1.1ポイント下降している。資金繰りＤＩ（前期比）については▲5.0となり、前回調査の▲8.3から3.3ポイント上昇している。金融機関の態度ＤＩ（前期比）については1.5となり、前回調査の2.0から0.5ポイント下降している。
設備投資実施率については23.6％となり、前回調査と同様となっている。業種別で最も高い実施率となったのは､「プラスチック」の60.0％で、目的別では、「増産」「品質向上」が28.9％、次いで「コスト低減」が13.3％、「省エネ」が8.9％となっている。
全体の景況天気図は、前回同様「小雨」となっている。来期見通しにおいては、1.8ポイント上昇して▲5.5となるものの、「小雨」域に留まる見通しとなっている。
業種別に見ると、「プラスチック」は50.0と前回調査の「雨」域から「晴」域へ、「食料品」は7.8と前回調査の「小雨」域から「曇」域へ、「機械・機器」は▲1.1と前回調査同様「曇」、「繊維・同製品」は▲1.2と前回調査の「雨」域から「曇」域へ、「木材・木製品」、「金属・同製品」は前回調査同様「小雨」、「窯業・土石製品」は前回調査の「雨」域から「小雨」域へ、「紙・加工品」は前回調査の「小雨」域から「雨」域へと転じている。
来期見通しにおいては、「金属・同製品」が「薄日」、「食料品」、「プラスチック」が
「曇」、その他の業種では「小雨」の見通しになっており、厳しい見方が大勢を占めた。
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図表１
