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調査報告


労働事情実態調査  〜平成21年度報告〜



10.従業員の教育訓練

@従業員の教育訓練方法
 従業員の教育訓練方法については、全産業で「必要に応じてOJT」が51.2%と最も多く、次いで「事業所内での研修会・勉強会の開催」43.9%、「民間の各種セミナー等への派遣」31.8%となっている。
 業種別では、「製造業」で「必要に応じてOJT」57.4%と最も多く、非製造業では「事業所内での研修会・勉強会の開催」が46.8%と最も多かった。


第15図表 従業員の教育訓練方法 (pdf 52kb)

  A従業員の教育訓練の目的

 従業員の教育訓練の目的については、全産業で「基礎的な知識・技能・技術の習得・向上」が79.9%と最も多く、次いで「新しい機械・設備の知識・技術の習得」39.4%、「管理能力の向上」30.9%となっている。


第16図表 従業員の教育訓練の目的 (pdf 49kb)

  B教育訓練の対象者

 教育訓練の対象者については、全産業で「管理・監督者」が46.6%と最も多く、次いで「生産関係の技能者」46.0%、「中途採用社員」41.5%となっている。


第17図表 教育訓練の対象者 (pdf 45kb)

  C従業員の自己啓発支援措置

 従業員の自己啓発支援措置については、全産業で「資格取得者への手当・報奨金の支給」が35.1%と最も多く、次いで「学費やセミナー受講料等の金銭的援助」31.7%、「特に支援はしていない」29.7%となっている。


第18図表 教育訓練の対象者 (pdf 51kb)

  D従業員の教育訓練上の問題

 従業員の教育訓練上の問題については、全産業で「対象従業員の時間的余裕がない」が33.5%と最も多く、次いで「特に問題はない」27.4%、「教育訓練の成果が明確でない」23.4%となっている。
 業種別では、製造業、非製造業ともに「対象従業員の時間的余裕がない」がそれぞれ28.9%、38.5%と最も多くなっている。


第19図表 従業員の教育訓練上の問題 (pdf 47kb)


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